COP26において鮮烈な印象を残したサステナブルなCambrian™バッテリー

東京を中心に活動し日本に本社を置くPJP Eye株式会社のサステナブルなカーボンバッテリーは、グラスゴーで開催されたCOP26（第26回気候変動枠組条約締結国会議）において、11月2日にネットゼロ技術センターで開催されたクリーンエネルギースタートアップピッチバトルで、２９社の出場者の中から映えある受賞を得た。このネットゼロイベントでの受賞は、CO2排出ゼロ社会への移行を加速する斬新な技術を提供するスタートアップ企業を全世界に知らしめる結果となった。

この受賞に際しPJP Eye株式会社のCEO 仁科浩明氏は、「植物由来のサステナブルなCambrian™バッテリーへの全世界の認知度が上がることに興奮している。この受賞は人々の生活のどこにでもあるリチウムイオンバッテリーを置き換えていく我々の確固たる道筋を再確認させてくれた。」とコメント。

このエコなバッテリーは、負極がコットンや生物系の廃棄物由来の原料から作られており、リサイクル可能な上に20年の長寿命を持ち、既存のバッテリーの10倍の早さで充電可能。そして発火をしないという特性を持つ。通常のバッテリーとは違い石油由来の原料を使用していなく、既存のリチウムイオンバッテリーの様にコバルトやニッケルといったレアメタルを使っていない。レアメタルを材料から排除することが重要視されている背景としては、採掘には目が当てられないくらいの劣悪な環境下で子供が働いてるなどの人権的、環境的コストがかかっている実態が顕在化している。

「電気は本質的かつ不可欠なライフラインであるにもかかわらず、世界中の沢山の人々が、特に子供達が電気のない生活を送っているのが現状であり、結果教育や医療を妨げる要因となっている。私どものグリーンなテクノロジーは地球上のすべての人々に本質的なライフラインを配り、電気を得る自由を獲得してもらうことが狙い。」仁科CEOは更にコメントする。

このCOP26のイベントに招待された経緯は、2020年の3月にテックロケットシップアウォードを在日英国大使館から付与されたことからスコットランド政府の目に留まり、本ネットゼロコンテストにノミネートされたことから始まった。また本受賞に先立ち10月下旬には、PJP Eyeはアラブ首長国連邦のドバイのトレードセンターで開催されたGITEX2021トレードショーにおいて、ドレーパー・アラジンスタートアップコンテストでの優勝の副賞としてベンチャーキャピタルの投資家ティム・ドレーパーからの500,000USの投資を得ている。

PJP Eye株式会社に関して

2017年に起業家仁科浩明氏によって設立された会社であり、国立大学法人九州大学に研究室を持つ、Cambrian™バッテリーの普及に邁進するベンチャー企業。2018年にパウチセル型のプロトタイプを完成させ、2019年に電動アシスト自転車やドローンへの実装に成功、クラウドファンディング等での国際的に販売を開始。現在会社の運営と研究活動を欧米にシフトしつつ、活動の場を拡大中。具体的活動としては英国政府の支援による現地法人立ち上げに始まり、ニューヨークのビンガムトン大学、ウォーリック大学、そして英国バッテリー産業化センターとのコラボレーションを推進している。

目下の目標は自社の持つ技術を人工衛星・船・その他の乗り物に使いサステナブルなソリューションを提供すること。究極的には電気アクセスの国際的な不平等を是正することで世界に貢献する。電線が行き渡らなくても、ソーラーパネルとパワーバンクの組み合わせでどこにでも電気が普及することが重要と認識し、結果的に医療および教育の普及そして農業の発展に貢献することを目指している。

以上