日本初！PJPEye株式会社が、スコットランド政府関係機関（NZTC）より脱炭素関連技術保有企業トップ１２社に選出され、補助金の助成を受けることが決定!

スコットランド政府が１,６５０万ポンド資金提供するネットゼロテクノロジーセンター(NZTC)により気候変動対策にインパクトを与える技術保有企業トップ１２社に世界中からの候補者からPJP Eye株式会社が選出されました。これによりスコットランド政府がサポートするTechXプログラムに参加することになりました。

ネットゼロテクノロジーセンター(NZTC)は2022年2月8日に、世界の緊急課題である、カーボンニュートラルな世界実現のため、１２社のクリーンエネルギー技術を持つ世界中のスタートアップに対し、第４回TechXアクセラレータープログラムへの参加を副賞として含む形で、受賞者を選出しました。２月下旬に１５週間の集中的なプログラムが開始され、各スタートアップはエキスパートによるメンターや上限10万ユーロの助成金を得たのです。このプログラムは産業界屈指のパートナーにも後援されており、具体的にはBP社（英国の国際石油資本）・Equinor（北欧最大の石油資本）・ADNOC（アラブ首長国連邦アブダビ国営石油会社）アクセンチュア・Deep Science Venturesという面々が支援しています。

今後、５０カ国に跨がる２００社から選出された起業家たちが、最先端クリーンエネルギー技術により、カーボンニュートラル産業を形作り、エコ社会を加速するソリューションを提供していきます。

PJP Eye株式会社が、日本のベンチャー企業としては初めて、英国及びスコットランド政府からの支援を受けて、自社のバッテリー技術を活かした更なる技術深化や社会システムの実証に取り組んでいます。

日本政府は、2022年を「スタートアップ創出元年」として、官民を挙げてのスタートアップ支援強化を岸田総理大臣自身が表明しています。その中で、他国政府とタイアップしてのビジネスを開始したPJP Eye株式会社は、日本発スタートアップ企業の超新星的として注目される存在になっています。

具体的には、英国及びスコットランド政府との取り組みは、スコットランド政府の外郭団体Net Zero Technology Centerを通して援助され、英国のバーミンガム大学及びウォーリック大学と協力し合い、レアメタルどころかコモンメタルも使わない、究極的なエコバッテリーな開発を推進する他、スコットランド特有の風力を活かした再生可能エネルギーで直流給電エッジコンピューティングでの「どこでもデータセンター（Data center anywhere）」のモデル作りを進めるプロジェクトも本年秋口から開始される予定です。そこでは、交流電気は万が一の為の最終手段として接続するものであり、あくまでも通常は直流電気を中心に稼働するので、変換によるロス削減や、再生可能エネルギー優先使用が徹底される、理想的な仕組みと言われています。エネルギーロスのない、地産地消のデータセンターが、世界のあらゆる場所に、小さい単位で分散する時代が到来するのです。そこではコア技術としてのバッテリーを持つPJP Eye株式会社が全体を主導する立場であることが、明らかになってきました。上記の仕組みを支えるのが、PJP Eye株式会社のエコで寿命が長く、レアメタルを使わないカーボンバッテリーなのです。

新型コロナ禍での物流の大混乱や、ロシアのウクライナ侵攻によるレアメタル原料の価格高騰は、既存のリチウムイオンバッテリーの価格高騰に繋がっています。同時にガスの過半の供給をロシアに頼ってきた欧州は、エネルギー危機を迎えており、それが原油価格の高騰にも影響を与え、世界中がインフレを含めた深刻な状況となっています。この状況を打破するには再生エネルギーに急速シフトすることが求められる中で、価格と供給体制も安定しているカーボンバッテリーは脱炭素社会に向けての、キーコンポーネントになろうとしているのです。

PJP Eye株式会社は、TechXの受賞に際し、英国政府にサポートいただいたことを感謝するとともに、地域社会に寄与する、頼りになる有望なビジネス創出挑戦を成功裏に完遂することに全力を尽くす所存と発表しています。そこから創出されるビジネスモデルに、世界から期待が集まっています。