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サステナブルなカンブリアン™バッテリーが、投資家ティム・ドレーパー氏からの50万ドルの投資を得る権利を勝ち取りました。

9 November 2021

[東京, 日本]: 2021年11月9日 , 2021. 東京を中心に活動し日本に本社を置くPJP Eye株式会社はサステナブルなカーボンバッテリー技術により、アラブ首長国連邦のドバイにおいて開催されたGITEX2021国際見本市のドレーパー・アラジンスタートアップコンペティションにおいて世界第1位を獲得し、ベンチャーキャピタル投資家のティム・ドレーパー氏から50万ドルの投資を得ることとなりました。全世界のスタートアップ企業700社が超新星チャレンジコンテストに参加し最終選考の13社の中から映えある、ナンバーワンを勝ち取りました。

この受賞に際しPJP Eye株式会社のCEO 仁科浩明氏は、「植物由来のサステナブルなCambrian™バッテリーへの全世界の認知度が上がることに興奮している。この受賞は人々の生活のどこにでもあるリチウムイオンバッテリーを置き換えていく我々の確固たる道筋を再確認させてくれた。」とコメント。

このエコなバッテリーは、負極がコットンや生物系の廃棄物由来の原料から作られており、リサイクル可能な上に20年の長寿命を持ち、既存のバッテリーの10倍の早さで充電可能。そして発火をしないという特性を持ちます。通常のバッテリーとは違い石油由来の原料を使用していなく、既存のリチウムイオンバッテリーの様にコバルトやニッケルといったレアメタルを使っていません。レアメタルを材料から排除することが重要視されている背景としては、採掘には目が当てられないくらいの劣悪な環境下で子供が働いているなどの、人権的・環境的コストがかかっている実態が顕在化しているからです。

このバッテリーは電気がない地域の「エネルギー砂漠」を削減することにも貢献するのです。「電気は本質的かつ不可欠なライフラインであるにもかかわらず、世界中の沢山の人々が、特に子供達が電気のない生活を送っているのが現状であり、結果教育や医療を妨げる要因となっている。私どものグリーンなテクノロジーは地球上のすべての人々に本質的なライフラインを配り、電気を得る自由を獲得してもらうことが狙い。」仁科CEOは更にコメントします。

東京の在日英国大使館は、2020年3月にテック ロケットシップアウォードをPJPEye株式会社に授与し、その受賞が後にスコットランド政府の主催するネットゼロ技術センタースタートアップピッチバトルへの参加に繋がるわけですが、本ピッチバトルはCO2ネットゼロ社会への移行を加速する最先端技術ソリューションを世界に知らしめることを目的とするものです。PJPEye株式会社は29社の中から勝ち上がり、11月2日のグラスゴーにおけるCOP26におけるファイナルラウンドにも登場いたします。

2017年に起業家仁科浩明氏によって設立された会社であり、国立大学法人九州大学に研究室を持つ、Cambrian™バッテリーの普及に邁進する企業。2018年にパウチセルのプロトタイプを完成させ、2019年に電動アシスト自転車やドローンへの実装に成功、クラウドファンディング等での国際販売を開始。欧米に会社組織や開発拠点を拡大し活動を活発化している。ニューヨークのビンガムトン大学や英国のウォーリック大学、そして英国のバッテリー産業センターとのコラボレーションをしながら、英国政府のサポートによる英国現地法人の設立等が進んでいます。

目下の目標は自社の持つ技術を人工衛星・船・その他の乗り物に使いサステナブルなソリューションを提供することで、究極的には電気アクセスの国際的な不平等を是正することで世界に貢献することになります。電線が行き渡らなくても、ソーラーパネルとパワーバンクの組み合わせでどこにでも電気が普及することが肝要であり、その結果医療や教育の普及や農業に貢献することを目指しているのです。